スポンサーリンク
日本の現状 × 世界支配構造
近年、日本では物価の上昇、税金の増加、終わらない不況、増える格差、そして若者たちの将来不安が日に日に強まっています。
その一方で、メディアが報じるのは芸能ニュースやスキャンダルばかり。なぜ本当に大事なことは、いつも隠されてしまうのでしょうか？
実は、これらすべての背景にあるのが「世界規模で進む支配構造」の存在だと指摘する動画があります（その動画はこちら）。
食料、医療、エネルギー、金融、メディア──
僕たちの暮らしを支えるほぼすべての産業が、ごく一部の巨大投資会社と“見えないエリート層”によって支配されているというのです。
「それって陰謀論では？」と思う方もいるかもしれません。
けれども、実際に名前を聞いたことがある企業や団体が次々と登場し、その関係性が数字と事実でつながっていく様子は、一見の価値があります。
本記事では、その動画の内容を整理し、日本の未来とも深く関わる「グローバル支配の構図」について、わかりやすくまとめました。
私たちは何に影響され、何を選ばされているのか？
知っておくことが、これからの生き方を選ぶ第一歩になるかもしれません。
第1章：世界は“競争”ではなく“寡占”によって動いている
私たちは普段、「競争があるからこそサービスは良くなり、価格も下がる」と信じています。
しかし、それはすでに幻想となっているかもしれません。
食品・製薬・テクノロジー業界の“統一された裏側”
例えば、食品業界では「Nestlé」「PepsiCo」「Unilever」「Mondelez」などの大企業が、実は数百のブランドを所有しており、スーパーで見かけるほとんどの製品がこの4〜5社の傘下にあります。
製薬業界でも「Pfizer（ファイザー）」「Johnson & Johnson」「Merck」などが市場の大半を占めています。
これらの企業は、薬品の価格決定権や製造・流通において、絶大な影響力を持っています。
テクノロジー業界では、「Google」「Amazon」「Apple」「Meta（元Facebook）」「Microsoft」のいわゆる“GAFAM”がデータ、広告、インフラ、AI開発、クラウドなどの重要領域を牛耳っています。
これらの企業が独立して競い合っているように見えても、その最上位の株主構成を見ていくと、後述する「ブラックロック」や「ヴァンガード」といった共通の投資会社に行き着きます。
スポンサーリンク
第2章：ブラックロックとヴァンガード“見えざる巨大株主”の存在
世界中の企業の筆頭株主は「同じ名前」
ブラックロック（BlackRock）とヴァンガード（The Vanguard Group）は、世界でもっとも資産規模が大きい投資運用会社です。
ブラックロックの運用資産残高：およそ10兆ドル超（2024年時点）
ヴァンガードの運用資産残高：約7〜8兆ドル
この2社は、Apple、Google（Alphabet）、Microsoft、Amazon、Tesla、Pfizer、JPモルガン、Visa、Coca-Cola、ディズニー、メディア大手、さらには日本のトヨタやソニーにまで投資しており、それぞれの企業における主要株主あるいは筆頭株主です。
つまり、異なる業界の企業同士が競争しているように見えても、その“オーナー”は共通していることが多いというわけです。
ヴァンガードの“謎に包まれた所有構造”
ヴァンガードは特に特異な組織構造を持っています。他の上場企業とは異なり、「顧客が株主」であり、外部に所有者の詳細情報が公開されていません。
このため、ヴァンガードの真の所有者が誰なのかを正確に知ることは困難です。
加えて、ヴァンガードはブラックロックの株式も保有しており、ブラックロックのCEOであるラリー・フィンクは、世界経済フォーラム（WEF）の常連でもあります。
このように、金融資本の世界では“所有と影響力”が複雑に絡み合っており、表面上は独立している企業であっても、その背後では共通の意図で動いている可能性があります。
第3章：巨大投資会社の“株式の相互保有”が生む支配構造
機関投資家同士のクロスオーナーシップ
ブラックロックやヴァンガードのような機関投資家は、お互いに株式を保有し合っていることが知られています。
これにより、業界全体における影響力が拡大し、“所有”と“運用”の境界があいまいになります。
一見すると分散されているように見える株主構成も、最終的には少数の投資家グループの中でぐるぐる回っている構造になっているのです。
このネットワークは、「表に出ない統治構造」として機能するとも言えます。
複雑すぎて誰も追えない“株主の迷路”
たとえば、ヴァンガードがA社の筆頭株主であり、ブラックロックがヴァンガードの株式を保有し、さらに別の投資会社がブラックロックの株を持っているとします。
このように株式保有関係が循環していると、「最終的な支配者」が見えなくなります。
これは、「顔の見えない力」があらゆる業界で事実上の支配力を持つという、現代資本主義の“盲点”と言えるでしょう。
第4章：メディア、NPO、政治“世論”を動かす力の源
世界のメディアの90%は数社に集約されている
一見多様な報道があるように見えるニュースやテレビ局。
しかし実際には、世界中の主要メディアの約90％が、6つの巨大メディアコングロマリットに集約されています。
例えばこのような内容です。
Comcast（NBC、Universalなど）
Disney（ABC、ESPNなど）
Warner Bros. Discovery（CNN、HBOなど）
News Corp（Fox News、Wall Street Journalなど）
ViacomCBS（CBS、MTVなど）
Bertelsmann（欧州メディア）
そして、これらメディア企業の大株主として登場するのが、ブラックロックとヴァンガードです。
つまり、報道の“選択と編集”にも間接的に彼らの意図が反映される可能性があるのです。
NPOや財団の“公益の顔と私益の裏”
以下のような著名なNPOや財団も登場します。
ビル＆メリンダ・ゲイツ財団
オープン・ソサエティ財団（ジョージ・ソロス）
クリントン財団
これらの財団は、保健医療、教育、貧困削減などの目的で巨額の資金を動かしていますが、同時に製薬業界や国際機関、政府機関とのつながりも強く、時に利益相反の懸念が生じています。
たとえば、ゲイツ財団はファイザーなど複数の製薬会社に出資しており、ワクチン開発・政策提言にも強く関与しています。
政治家とのネットワーク
こうした財団は、政治家との親交や献金を通じて、政策や法整備にも影響を与えているとされます。
「公益」と「政治」「経済」の三角関係が密接になりすぎると、本来の民主主義や報道の中立性が損なわれる可能性もあるのです。
現状をよく考えると、我が国、日本もどうでしょうか？って思いますよね。
第5章：世界経済フォーラム（WEF）と“グレートリセット”の構想
世界を“設計し直す”ためのフォーラム？
世界経済フォーラム（World Economic Forum, 通称WEF）は、スイス・ダボスで毎年開催されるグローバル会議です。
参加者は以下のような面々です。
各国首脳（首相・大統領など）
世界的企業のCEO
国際機関（WHO、IMF、UNなど）
メディア関係者、財団代表
このフォーラムで注目されたのが、創設者クラウス・シュワブ氏が提唱した「グレートリセット」構想です。
「あなたは何も所有せず、それでも幸せになる」
これはWEFが発表した将来ビジョンの一つのスローガンです。
“You’ll own nothing, and you’ll be happy.”（あなたは何も所有しないが、それでも幸せだ）
これは資本主義の大転換を意味するとも受け取られ、個人の所有権やプライバシーの概念に対して、根本的な問いを投げかけています。
この発言は多くの国民に懸念を呼び、「デジタル監視社会の布石では？」という批判の声も上がっています。
第6章：「パンデミック前」に行われていた“偶然とは思えない”シミュレーション
イベント201：現実と酷似した“予行演習”
2019年10月、コロナ禍直前に「Event 201（イベント201）」というパンデミック・シミュレーションが開催されました。
参加機関は以下の通りです。
世界経済フォーラム（WEF）
ビル＆メリンダ・ゲイツ財団
ジョンズ・ホプキンス大学
このイベントでは、未知のコロナウイルスが世界で大流行するというシナリオが具体的に描かれており、その対応策やメディア戦略、ワクチン政策までもが議論されていました。
そして数ヶ月後、本当にCOVID-19が発生。
この流れに対して一部では「偶然にしては出来すぎている」との声もあります。
個人的には非常に違和感を覚えましたけど。
恐怖は最大のコントロール手段？
動画内では、一流のウイルス学者の発言を引用し、「人間は恐怖によって行動を変えることができる」という指摘もされています。
マスク、外出制限、ワクチンパスポートなど、コロナ禍の一連の対策は、多くの人々の自由を制限しました。
そしてこの“制限”が「一時的なもの」ではなく、「新たな秩序」へとつながる可能性があるという見方も提示されています。
第7章：ディープステート“選ばれない支配者”の存在
表に出ない「もうひとつの政府」
「ディープステート（Deep State）」とは、選挙で選ばれたわけではないが、国家の意思決定に影響を与える官僚機構や組織、個人のネットワークを指す言葉と、言われているそうです。
本当にそういう意味なのかはおいてき、動画内での意味合いで今回は進めております。
この言葉はもともとアメリカで使われてきましたが、現在では世界各国に当てはまる概念として議論されています。
官僚
情報機関（CIA、NSAなど）
軍産複合体
巨大ロビー団体
グローバル金融資本
こうした存在が、民主主義の枠外で政策に影響を与え、実質的な権力を握っているという指摘は、トランプ政権時代に顕在化しました。
日本にも“見えない意志決定層”は存在する？
日本においても、内閣人事局によって官僚の出世がコントロールされたり、電通・経団連・大手メディアとの癒着など、表に出にくい権力構造が存在するという指摘があります。
また、防衛・エネルギー政策、ワクチン導入、マイナンバーといった国家施策においても、背後に「国際的な圧力」や「外資系企業の意向」が働いていると懸念する声もあります。
私たちが「選んだつもり」の政治の背後に、果たしてどれほどの“選ばれていない意思”が関与しているのでしょうか。
第8章：グレートアウェイクニング──「目覚める人類」は幻想か、希望か
動画は最後に、「グレートアウェイクニング（Great Awakening）」という希望を提示しています。
これは、世界中の人々が支配構造の存在に気づき、恐怖ではなく真実を基に行動することで、支配の連鎖を断ち切るという考え方です。
真実を知ることでしか、自由は始まらない
情報を疑うこと
主語が大きすぎる主張に警戒すること
メディアやSNSの“感情的な煽り”に流されないこと
「誰が得をするのか？」の視点を持つこと
こうした行動が、支配構造に依存しない思考を生み出すきっかけとなります。
また、個人レベルでも「地産地消を選ぶ」「生活の自立性を高める」「教育や医療に主体性を持つ」といった実践が、支配構造から距離を取る手段にもなりえます。
【まとめ】世界の構造を知り、私たちはどう生きるか？
このように、僕達の生活の裏には、複雑な支配構造が広がっています。
食品、医療、テクノロジー、メディア、政治、すべてがつながっている構図を知れば、日々の「選択」や「考え方」も少しずつ変わっていくはずです。
「それは陰謀論だ」と思考を止めるのではなく、「なぜそう思われるのか？」と問い直すこと。
この柔軟さと探究心こそが、これからの時代を生き抜くための“武器”になるのではないでしょうか。
✅ 「考える力」がなければ、日本も静かに支配されていく
日本は、世界の支配構造から見れば「従属的な位置」に置かれやすい国です。
人口減少、高齢化、若年層の貧困、教育の形骸化、そして独自メディアの弱体化。
これらすべてが、“コントロールしやすい国”を作るための条件に一致しています。
今、国民の多くは「真実よりも安心」「現実よりも娯楽」を求めています。
テレビやSNSで繰り返される情報に疑問を持たず、日々の不満はあっても、なぜそうなっているのかを深く考えようとはしません。
その隙を突いて、世界の超巨大企業・財団・投資家たちは、静かに、しかし確実に日本のインフラ・市場・政策へと影響力を強めています。
水道の民営化、種子法の廃止、外資による土地買収、国際的な保健政策への追従、どれも日常のニュースでは深く報じられず、国民の意識に上ることも少ないまま進行しています。
もし今のまま、「自分には関係ない」と思い続けるなら、日本は、誰に知られることもなく、ゆっくりと“売られて”いくかもしれません。
だからこそ、支配構造を知ることは「陰謀論を楽しむため」ではなく、自分自身と、子どもたちの未来を守るために必要な“教養”なのです。
誰かを信じるのではなく、自分の頭で考える。
情報に流されるのではなく、問いを持つ。
その一人一人の目覚め＝グレートアウェイクニングが、私たちの社会を変える唯一の希望になるかもしれません。
合わせて読みたい
この記事のPart.2はこちら
